ライブラリ

TBMのサステナビリティに関する文書や賛同イニシアチブなどをまとめてご紹介します。

ポリシー

行動規範

TBMでは持続可能な社会の構築に向け積極的に行動するため、全ての役員および従業員が準拠すべき基本的な行動規則を定めています。この行動規範は、2017年1月13日に取締役会より承認を経て制定されました。

環境方針

持続可能な社会と豊かな自然環境を将来世代へと引き継いでいくため、TBMは、バリューチェーン上の環境負荷ネットゼロと、事業を通じた環境・社会課題の解決に挑戦し続けます。

D&I Policy

世界を変えるイノベーションによってサステナビリティ革命を起こすには、多様な個性や経験知を持つメンバーが、互いの「違い」を尊重し合い、一人ひとりがイキイキと活動できる環境を目指す「Diversity & Inclusion」が不可欠です。

プライバシーポリシー

名刺等の販売により多数の個人情報を取扱う企業として、個人情報保護に関する方針を掲げています。

イニシアチブ

気候変動

The Climate Pledge

The Climate Pledgeは、パリ協定よりも10年早く、2040年までにネットゼロカーボンを達成することを公約する企業の集まりです。2019年にAmazonとGlobal Optimismが共同で立ち上げました。TBMは署名企業です。

SBTi

SBTiは、2015年に国連グローバル・コンパクト、CDP(旧カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)、WRI(世界資源研究所)およびWWF(世界自然保護基金)が共同で設立した国際的な気候変動イニシアチブで、科学的知見と整合した温室効果ガスの排出削減目標を設定することを推進しています。TBMは、SBTiから「1.5℃目標」認定を取得しています。

日本気候リーダーズ・パートナーシップ(JCLP)

JCLPは、持続可能な脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下に2009年に発足した、日本独自の企業グループです。脱炭素社会への移行を先導することで、社会から求められる企業となることを目指しています。TBMは加盟企業です。

気候変動イニシアティブ(JCI)

JCIは、気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、団体、NGOなど、国家政府以外の多様な主体のゆるやかなネットワークです。TBMは参加団体です。

OSAKAゼロカーボンファウンデーション

OSAKAゼロカーボンファウンデーションは、地球規模での環境制約について、大阪府内全域において会員および大阪府並びに府内自治体等と連携しつつSDGsおよび脱炭素に貢献する広範な活動を行うことにより、環境と調和した持続可能な経済社会の実現に寄与することを目的としています。「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」の実現および、「2050年CO2排出量実質ゼロ」をめざした取り組みなど、持続可能な脱炭素社会をめざした取り組みの推進を様々なステークホルダーと共同し推進します。TBMは理事です。

資源・プラスチック

循環経済パートナーシップ(J4CE)

J4CEは、循環経済への流れが世界的に加速する中で、国内の企業を含めた幅広い関係者の循環経済への更なる理解醸成と取り組みの促進を目指して、官民連携を強化することを目的としています。環境省、経済産業省、経団連によって2021年に創設されました。TBMは参加企業です。

クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス(CLOMA)

CLOMAは、地球環境の新たな課題である海洋プラスチックごみの問題解決に向けて、プラスチック製品のより持続可能な使用並びにプラスチック廃棄物の削減につながる革新的な代替品の開発および導入普及を図るため、業界の垣根を越えて経済界全体としての活動を企画・推進し、官民一体となって素材を通じた持続可能な発展を推進する母体となることを目的としています。TBMは会員です。

かながわプラごみゼロ宣言

SDGs未来都市である神奈川県は、持続可能な社会を目指すSDGsの具体的な取り組みとして、深刻化する海洋汚染、特にマイクロプラスチック問題に取り組んでいます。2030年までのできるだけ早期に捨てられるプラごみゼロを目指しています。TBMは賛同企業です。

かながわアップサイクルコンソーシアム

神奈川県とTBMは、LIMEXを活用したアップサイクル(マテリアルリサイクル)の仕組みづくりを進めています。本コンソーシアムでは、行政・学校・団体等の多様なパートナーの参加により、神奈川発のアップサイクルモデルを推進します。

埼玉県プラスチック資源の持続可能な利用促進プラットフォーム

埼玉県プラスチック資源の持続可能な利用促進プラットフォームは、プラスチック廃棄物の排出抑制とプラスチック資源の循環利用を促進するため、プラスチック資源の循環利用・減量化に取り組む事業者、市町村、消費者団体等で構成されています。TBMは会員です。

横須賀市海洋プラスチックごみ対策アクション宣言

神奈川県横須賀市では、「海洋都市横須賀」として、横須賀の豊かな海を守るため、2020年9月15日に「海洋プラスチックごみ対策アクション宣言」を表明しました。TBMは賛同事業者です。

日本水フォーラム

日本水フォーラムは、国内外の水問題解決を目指した「政策提言」、途上国における水・衛生環境の改善などの「草の根活動の支援」、日本で培われてきた技術と経験を伝える「日本の叡智の世界への発信」、次世代へつなげる「人材育成・啓発」を4本の柱とし、国内外で多様な活動を展開している認定NPO法人です。TBMは団体会員です。

ウォータープロジェクト

ウォータープロジェクトは、健全な水循環の維持・回復について、①民間の主体的・自発的・積極的な活動、②官民連携に焦点を置き、広く国民の理解と関心を深めるとともに、具体的な取り組みの推進や取り組み相互の連携協力の機会をつくり、全国的な幅広い取り組みを推進することを目的とした環境省発足のプロジェクトです。TBMは参加企業です。

LCA・その他

LCA日本フォーラム(JLCA)

JLCAは、日本におけるライフサイクルアセスメント(LCA)に係わる産業界、学界、国公立研究機関の関係者が集うプラットフォームです。TBMは会員(一般企業)です。

LCA活用推進コンソーシアム

LCA活用推進コンソーシアムは、ライフサイクルおよびバリューチェーンを考慮した環境負荷評価手法(LCA)に関して、産総研が有する技術および知見並びに議論の場を提供することにより、産業界をはじめとするステークホルダーが持続可能な社会の実現に向けた環境負荷削減に貢献するための仕組みを作ることを目的とするコンソーシアムです。TBMは中小企業会員です。

サステナブル経営推進機構(SuMPO)

SuMPOは、地球環境問題等、社会課題解決に繋がる新たなビジネスモデルの企画、実行、評価、改善等の支援を通じて持続可能な事業経営の実現を目指すために設立された一般社団法人です。TBMは正会員です。

グリーン購入ネットワーク(GPN)

GPNは、グリーン購入が環境配慮型製品の市場形成に重要な役割を果たし、市場を通じて環境配慮型製品の開発を促進し、ひいては持続可能な社会の構築に資する極めて有効な手段であるという認識のもと、グリーン購入に率先して取り組む企業、行政、民間団体等の緩やかなネットワークとして1996年に設立しました。TBMは会員です。

City Lab Ventures

City Lab Venturesはサステイナビリティ特化型ベンチャーのコミュニティです。2019 年4 月19 日から「シティラボ東京」を拠点として、サステイナブルな社会の創造とビジネスの成長の実現を目的として活動を展開していきます。TBMは発起人企業です。

インパクトスタートアップ協会(ISA)

インパクトスタートアップは、「社会課題の解決」と「持続可能な成長」の両立を目指す企業体を指します。ISAは、インパクトスタートアップエコシステムを構築し、持続可能な社会の実現することを目的としたコミュニティです。TBMは正会員企業です。

ジャパンハート(特定非営利活動法人)

ジャパンハートは、吉岡秀人氏(小児外科医)が、自身の長年の海外医療の経験をもとに、医療支援活動のさらなる質の向上を目指して2004年に設立された「日本発祥の国際医療NGO」です。TBMは支援企業です。

東京大学 ONE EARTH GUARDIANS

ONE EARTH GUARDIANSは、100年後、人類が地球上のあらゆるものと共存していける世界を作るために必要な人材、「巻き込み力」を持った科学者を育成するために東京大学大学院農学生命科学研究科が立ち上げたプログラムです。TBMはサポーター企業です。

もっと詳しく

Vision Book

企業理念「TBM Compass」や野心的な目標「TBM Pledge 2030」を踏まえたTBMの想いや活動、そして体制を「Vision Book」としてまとめました。TBM初となる価値創造プロセスや、LIMEXとCirculeXの関連性を図示したTBMのアプローチ、そしてガバナンスに関する情報も掲載しています。

Times Bridge Media|サステナビリティ

メンバーへのインタビュー記事を中心に、TBMのカルチャーをお伝えするオウンドメディアです。サステナビリティに関する施策に込めた想い、裏側も赤裸々に綴っています。

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