TBMでは、多様な事業に多拠点で取り組むメンバーが一丸となって環境への配慮を推進するため、環境方針を掲げています。

TBMで生じる環境影響だけでなくサプライチェーンの上流・下流で生じる環境影響も総合的に理解・低減していくため、製品・サービスのライフサイクル全体またはその特定段階における環境影響を科学的かつ定量的に評価する手法であるライフサイクルアセスメント（LCA）を積極的に活用しています。
2016年に東京大学 生産技術研究所 沖研究室と共同でLCAを実施して以来、2018年から2019年にかけては一般社団法人産業環境管理協会（JEMAI）と共にLIMEX SheetやLIMEX Pelletを用いた成形品のLCAを実施、2020年からはJEMAIの産業支援部門業務を引き継いだ一般社団法人サステナブル経営推進機構（SuMPO）の協力の下でLCAに取り組んでいます。
開発・製造段階では、このLCAの手法を用いて製品のライフサイクルの各段階での環境負荷を定量化し、製品ごとに環境負荷の特性や改善余地の把握、改善効果の確認などを行っています。

偏在資源への依存度低減

TBMは、世界中に豊富に存在する石灰石を使用したLIMEXを開発・製造・販売することで、地球上の限られた地域でしか採掘されない石油由来のプラスチックの使用量を低減しています。また、2050年までに世界人口の51%が高い水リスクに陥る可能性がある^*と言われる中、水の利用量を抑えて製造できるLIMEX Sheetを提供しています。
*WWF 2020 “Water Risk Filter Brief”

• LIMEXについて詳しくはこちら

資源循環に向けた取り組み

TBMは、天然資源の枯渇や廃棄物による汚染などの資源利用に伴う環境問題を防止するため、資源循環を推進しています。特に、自社工場での端材の活用には操業開始当初から取り組んでおり、現在ではその多くを原材料として再度活用できるようになりました。 また、使用済みの自社製品や廃プラスチック類のリサイクルにも、事業を通じて取り組んでいます。

• LIMEXの資源循環
• LIMEXとプラスチックの再生工場（横須賀サーキュラー工場）
• オフィスでの資源循環コーディネートサービス（MaaR for Business）
• 廃プラスチックの資源循環促進（CirculeX事業）
• プラスチックの循環促進

目標

TBM Pledge 2030 では、Go Carbon Negative（2030年までにカーボンネガティブを実現する）として、下記3つの目標を掲げています。

• TBMからのGHG排出（Scope 1・Scope 2）をゼロにする
• バリューチェーン上のGHG排出（Scope 3）を2020年度比で半減させる
• 社会全体のGHG排出削減に貢献する

TBMの目標は、GHG（温室効果ガス）の排出削減目標達成を推進するために設立された国際的なイニシアチブ「Science Based Targets initiative（SBTi）」より「1.5℃目標」として認定されています。また、AmazonとGlobal Optimismが共同で立ち上げた「The Climate Pledge」（気候変動対策に関する誓約）に署名しました。
2023年のTBMからのGHG排出量（Scope 1・Scope 2）は2020年比で54%の削減、バリューチェーン上のGHG排出量（Scope 3）は、生産量や算定範囲の拡大等に伴い、2020年比で43％の増加となりました。 また、2023年のLIMEX製品の販売に伴うGHG排出削減貢献量*は、4,039 t-CO2eqとなりました。
*GHG排出削減貢献量　LIMEX事業についてのみ概算、資源循環事業は含みません。算出方法は今後変更の可能性があります。

• SBTとThe Climate Pledge

GHG削減の取り組み

TBMは東北LIMEX工場と横須賀サーキュラー工場において実質「100%再生可能エネルギー由来」「CO₂排出係数ゼロ」の電力を使用しています。これにより、両工場の操業に伴うエネルギー起源のCO₂などの温室効果ガスを大幅に削減し、お客さまにご提供しているLIMEX SheetおよびLIMEX PelletのサプライチェーンにおけるGHG排出量の削減に取り組んでいます。

見える化・情報開示

TBMではScope 1・Scope 2・Scope 3のGHG排出量を算定し、サステナビリティレポートにて開示しています。自社の直接排出のみならず、バリューチェーン上の間接排出を特定し、削減に必要な情報の収集に努めています。収集した情報をステークホルダーの皆さまに開示することも重視しています。

生分解性を備えたLIMEXの開発

海洋プラスチック汚染への対策方針は国や地域によって異なります。例えば、世界最大のプラスチック使用国である中国^*では、生分解性プラスチックの導入を積極的に進めています。 生分解性とは、微生物の働きによって、水とCO₂に分解される性質を指します。TBMは、2021年に韓国大手財閥である SKグループの化学素材大手SKCと連携してJV（ジョイントベンチャー）「SK TBMGEOSTONE Co., Ltd」を設立 し、生分解性LIMEXの開発・事業化を推進しています。
*OECD 2022 “Global Plastics Outlook: Policy Scenarios to 2060”

海洋プラスチックの活用に向けた取り組み

TBMは、公益財団法人日本財団、一般社団法人日本先端科学技術教育人材研究開発機構(JASTO)、株式会社リバネスが共同実施する産学連携・超異分野での海洋ごみ削減とビジネス創出を目指す「 プロジェクト・イッカク 」の一環として、「海洋漂着ごみ回収バッグ」を作製するなど、海岸への漂着ごみの再資源化に取り組んでいます。公益財団法人ボーイスカウト日本連盟による 「プラごみバスターズ大作戦 アップサイクルミッション」 にも賛同し、牡蠣パイプの再資源化にも取り組んでいます。