LIMEX(ライメックス)は、炭酸カルシウムなど無機物を
50%以上含む、無機フィラー分散系の複合素材です。
日本で生まれたLIMEXは、石灰石を主原料に
プラスチック・紙の代替製品を成形、またリサイクルが可能です。
自社工場だけでなく、OEM生産を含む海外でのファブレスモデルによる
サプライチェーンの構築を実現しております。
石灰石。英語でLimestone。地球上にほぼ無尽蔵にあり、
人類が長く見過ごしてきたこの素材が大活躍する。そんな未来が、もう始まっています。
LIMEXの主原料である石灰石は、炭酸カルシウム(CaCO3)を主成分とする石灰石を鉱業的に取り扱う際の名称です。石灰石は、資源に乏しい日本でも自給自足できる資源です。可採年数の想定は伸び続けており、日本だけでも240億トンの資源が埋蔵され、石灰石は石油や水、森林資源と比較し、枯渇リスクが非常に低い資源だといわれています。水や森林をほぼ使用せずに紙代替製品を製造できる為、地理的な条件や立地制約を受けにくく、また、地産地消を推進することでコンパクトなサプライチェーンが構築でき、環境負荷を低減することが可能です。どこにでも豊富にある資源だからこそ、未来を救える。私たちはそう考えています。
原材料調達工程において、石油由来プラスチックは原油やナフサを分留し、取り出したモノマーを重合・ポリマー化して製造されます。その加熱工程等を通じてエネルギーが消費されることにより、気候変動影響が生じています。しかし、LIMEXの主要な原料である炭酸カルシウムは、重質炭酸カルシウムであり、採掘された石灰石を粉砕して製造されます。この工程の違いにより、石油由来プラスチックと比較して、石灰石は原材料調達段階のCO2排出量を約50分の1に抑えることができます。
石灰石の採掘・加工は、石油や金属などの資源と比較して容易であり、プラスチックや紙を代替する原料として供給の安定性に優れており、価格が安価です。プラスチックやゴムなどは、日光にさらされるなどの環境要因で製品の劣化が進みますが、石灰石の物性はそれらと比較して安定しており、環境要因に左右されにくい資源です。
処分工程（焼却含む）において、石油由来プラスチックは材料中に炭素（C）を多く含み、燃焼時に大気中の酸素（O2）と結合し、二酸化炭素（CO2）となって放出されます。しかし、LIMEXに含まれる炭酸カルシウムは、約600~800℃付近で吸熱反応が生じ、酸化カルシウム（CaO）とCO2に分解されます。この化学構造の差異により、石灰石はPPなどの石油由来プラスチックと比較して、燃焼時のCO2を約58%排出削減することができます。
2014年に「LIMEX」の国内特許を取得。基本特許は、日中欧米を含む世界40か国で登録済です。 その他にも100件以上の特許出願を実施。COPやG20の国際会議で紹介される他、日本の優れた技術として、UNIDO(国際連合工業開発機関) のサステナブル技術普及プラットフォームに登録されています。 今後、日本発の技術として、技術およびブランド輸出を行い、 世界で当たり前に使われる素材を目指します。
LIMEXは押出成形、インフレーション成形のみならず、真空成形、射出成形が可能です。複合素材であるLIMEXは、その製造に専用の設備を必要とせず、既存の機械や製造方法を活用してLIMEX製品を成形可能です。LIMEXは、様々な用途で6,000以上の企業や自治体で採用されています。（2021年6月現在）
粉砕した炭酸カルシウムとポリプロピレン等の熱可塑性樹脂および各種の添加剤とを二軸押出機を用いて加熱・混練し、均一に分散させた溶融状態の複合体を製造します。複合体の中には重量比50wt%以上の炭酸カルシウムなどの無機物を含み、LIMEX特有の適切な温度・圧力条件で加工することで、後工程での加工に適した特性を生み出します。TBMは現在、生分解性および海洋生分解性LIMEXの開発を外部パートナーと進めております。
LIMEX Pelletは、溶融状態の複合体を適切な温度での冷却加工や、均一な大きさ・形状への裁断加工を施し、ペレタイザで粒状に加工することで、製造されます。LIMEX Sheet製造時または印刷時に発生する端材や、回収した使用済みのLIMEX Sheet製品からもLIMEX Pelletを製造することが可能です。これまでのプラスチック製品に含まれる石油由来樹脂の量を減らせることから、海洋プラスチック汚染などのリスクを抑える「減プラ」素材としての活用が広がっています。
LIMEX Sheetは、溶融状態の複合体をTダイから押出しシート状に成形したのち、延伸加工によってシート内部に白さや軽さを生み出す空孔構造を形成しながら製造されます。その後シート表面には様々なコーティングを施すことで、各種印刷方式への対応等、多様な特徴を持つ複数のLIMEX Sheetが生まれます。ストーンペーパーとLIMEX Sheetは異なる製品です。
循環資源の循環的な利用及び適正な処分にあたり、環境省の循環型社会形成推進基本法では、マテリアルリサイクルがサーマルリサイクルと比較して優先順位が高いものと示されています。現在、マテリアルリサイクルが可能なLIMEXはそのリサイクル事例が国内で増えています。例えば、LIMEX Sheetを製造する過程で生じる端材を再ペレット化した「LIMEX R Pellet」を利用して文房具や建築資材などの射出成形品が再製品化されています。「LIMEX R Pellet」は、石油由来のプラスチックであるポリプロピレン（PP）と比較して、リサイクル時にメルトフローレート（MFR）やシャルピー衝撃強度の物性が劣化しにくい特長があります。その他、使用済みのLIMEX製品を再ペレット化した「LIMEX UP Pellet」をトレイやランチプレートに加工するなど、マテリアルリサイクルを促進しています。また、欧州の大手選別機器メーカーと共同で光学選別機を用いた、LIMEXと石油由来のプラスチックの選別を検証したところ、異なる素材として検知、選別することが出来ました。TBMは世界全体で高まるプラスチック代替素材や再生材料へのニーズに応えるべく、LIMEXと併せて廃プラスチックの回収を進めて、LIMEXや使用済みのプラスチックを原料として再生利用したCirculeXを通じて、マテリアルリサイクルを推進し、サーキュラー・エコノミーの実現を目指します。*MFR：熱可塑性樹脂の溶融時の流動性を表す数値
*シャルピー衝撃強度：材料に衝撃が加わった時の靭性（粘り強さ）や脆性（もろさ）を表す数値
SDGsは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。TBMは、バリューチェーン上の各ステージとSDGsの169のターゲットとの関連性をマッピングし、事業とSDGsとの接点を特定しました。その際、TBMのバリューチェーンがSDGsに与える影響と、SDGsを取り巻くトレンドがTBMのバリューチェーンに与える影響との両面から分析を行いました。そして、TBMの事業が特に大きなインパクトをもたらしうる8つの目標を、中核目標として定めました。
＜中核目標＞
LIMEX事業は、SDG12「責任ある消費と生産」を中心として、
6 「水資源の保全」、13「気候変動対策」、14「海洋生態系の保全」、15「陸域生態系の保全」、8「雇用の創出」、9「産業の創出」、17「協働」の8つの目標を中核目標とし、積極的に貢献します。
近年、有害廃棄物の定義や輸出入を規定する国際条約「バーゼル条約」により、自国内でのリサイクル等による資源循環の必要性が高まっています。欧州においても、欧州委員会が 2030年までに使い捨てのプラスチック包装を域内で無くし、すべてを再利用または素材としてリサイクルすることを目指す目標を打ち出したことで、繰り返しリサイクル可能な素材への転換が加速しています。また、国内においても、循環型社会形成推進基本法に基づき「プラスチック資源循環戦略」が発表され、2030年までにプラスチックの再生利用を倍増、2035年までに使用済プラスチックを100%有効利用することがマイルストーンとなっており、各自治体、企業、大学などがパートナーシップを組むことで新たな資源循環モデルが誕生しています。
TBMはこの時代の変化をチャンスと受け止めます。世界全体で高まる再生材料やプラスチック代替素材へのニーズに応えるべく、使用済みのLIMEXやプラスチックを原料として再生利用したCirculeXを「資源循環を促進する素材」として、また、LIMEXを「枯渇のリスクがある資源への依存度を抑える素材」として国内外への普及を推進していきます。
CirculeX概要はこちら＞
資源を最大限に活用し、資源の価値を持続的に再生、
再利用し続けるサーキュラーエコノミー。
わたしたちが進む未来は、ここにあります。
LIMEXを含む「無機物を主成分とする無機・有機複合マテリアル」の定義を明確化し、市場拡大及び品質安定化を進め、公正な取引につなげることを目的としたJSA規格（JSA-S1008）が、2021年4月19日に一般財団法人日本規格協会より発行されました。JSA-S1008では、日本国内における「容器包装リサイクル法」の特定事業者の再商品化（リサイクル）義務の対象外とされている、主要な構成素材（構成する素材のうち、質量分率が最大の素材）が一種類の無機物であり、無機物の総量が質量分率で50％を超える材料について、「無機物の総量に関する質量分率の測定」、「熱可塑性樹脂の有無の確認」及び「主要な構成素材及び第二素材の種類及び質量分率」の確認・試験方法などについて規定しています。