LIMEX

SUSTAINABILITY

SDGs × TBM

2.2. 各SDGとの関わり
< LIMEXの核にあるSDG12 >
SDG12「循環型の消費と生産」
LIMEXの主原料である石灰石は、地球上に非常に豊富に存在する資源です。これを活用することで、他の希少な資源の使用量を削減します。いわゆる、「リデュース」です。また、石灰石は「リサイクル」のために熱を加えても、プラスチックや紙のように劣化しないため、リサイクル可能性が非常に高い素材と言えます。LIMEXは、3Rのうち「リデュース」と「リサイクル」を可能にし、サーキュラーエコノミーに貢献する数少ない素材です。
< 紙代替による環境への貢献 >
SDG6「水資源の保全」
LIMEXの主原料である石灰石は、水資源の乏しい国や地域にも存在します。他方、紙パルプの原料である樹木は、水のない地域では育つことができないため、水資源の乏しい国や地域には、紙をすべて輸入に頼っているところもあります。また、LIMEXは、その製造過程においてもほとんど水を必要とせず、水源を圧迫することはありません。LIMEXは紙に比べ、ライフサイクルにおける水資源消費量を99%抑えることが可能です。
SDG13「気候変動対策」
LIMEXは、その原材料調達や製造過程において発生する温室効果ガス*が少なく、気候変動への影響を抑えることができます。ライフサイクルアセスメント(LCA)という科学的分析手法を用いて、製品のライフサイクルにおける環境影響を算定し、素材開発に活用しています。
* 温室効果ガス...大気中に含まれる二酸化炭素などの温室効果ガスには、海や陸などの地球の表面から地球の外に向かう熱を大気に蓄積し、再び地球の表面に戻す性質(温室効果)があります。18世紀半ばの産業革命の開始以降、人間活動による化石燃料の使用や森林の減少などにより、大気中の温室効果ガスの濃度は急激に増加しました。この急激に増加した温室効果ガスにより、大気の温室効果が強まったことが、地球温暖化の原因と考えられています。https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/chishiki_ondanka/p02.html
SDG15「陸域生態系の保全」
LIMEXの製造時には、原料として紙パルプを全く必要としないため、紙パルプの原料である樹木の伐採を回避することができます。LIMEXは紙に比べ、ライフサイクルにおける木資源使用量を99%抑えることが可能です。
< プラスチック代替による環境への貢献 >
SDG13「気候変動対策」
LIMEXの主原料である石灰石(炭酸カルシウム)は、通常の汎用プラスチックに比べ、原材料調達時と焼却時の温室効果ガス排出量を大きく削減することができます。また、バイオマス由来樹脂を活用した、バイオLIMEXであれば、焼却時の温室効果ガス排出量をさらに低減することができます。
SDG14「海洋生態系の保全」
石灰石を主原料とするLIMEXによって従来のプラスチックを置き換え、海洋プラスチック問題の原因となっている石油由来樹脂の使用量を大幅に低減しています。また、アップサイクルを推進し、使用後の回収インセンティブの向上を図っています。加えて、TBMは生分解性LIMEXの開発を通じ、これまで使い捨て用途で使われてきたプラスチックの機能性を落とすことなく、競争力のある価格での代替素材の提供を目指しています。
< LIMEX事業による社会への貢献 >
SDG8「雇用の創出」
TBMは、代表である山﨑の被災地支援への強い思いから、2011年の東日本大震災で影響を受けた、宮城県白石市に最初の工場を立ち上げました。白石工場で働く従業員全員が地元在住で、地域に40以上の雇用を生み出しています。また、2020年の竣工を控えている宮城県多賀城市の工場にも、同様に被災地支援への思いが込められています。
世界各地で調達が可能な石灰石を主原料とし、地産地消型のサプライチェーンを構築することで、これまで雇用機会の乏しかった地域にも働きがいのある仕事を創出することが可能です。
SDG9「産業の創出」
これまで産業化が進んでいなかった水資源に乏しい地域や内陸部においても、LIMEXは製造可能です。例えば、サウジアラビアでは、森林資源と水が不足しているために製紙産業が存在しませんでしたが、TBMは現地産の石灰石を用いて紙状の製品を生み出す「LIMEX」という新産業を生み出すことを目指しています。また、TBMは強力な開発チームとともに、産業の発展に資するような発明を繰り返していきます。
SDG17「協働」
様々なステークホルダーのみなさまと共に、TBMはLIMEX事業を展開しています。日本では経済産業省などの政府機関からの補助金を受け、開発・生産設備を整備しています。神奈川県や福井県鯖江市とも連携しながらアップサイクルの仕組みづくりを行っています。国際的には、サウジアラビア産業クラスター帳等の政府機関、CSR Europe等の経済団体とも連携しています。製品の環境負荷算定を東京大学沖研究室と共同実施するなど、大学との連携にも力を入れています。国際NPOのCDPとは、パートナーシップを締結している。引き続き横断的な連携を模索しています。